イタリアでは今年、学校に電子出席簿や通信簿が導入されることになっているが、紙を捨てる準備はまだできていない。問題は山積みで、コンピューターの寄付を求めている学校もある。
CINECA（イタリア計算機センター間大学コンソーシアム）の機関KIONが200人の校長に対して行った調査によると、インタヴュー調査を受けた校長の45％は、デジタル名簿のためのソリューションをまだ手に入れていないと述べた。この校長たちのうち72％は、既存のソフトウェアを探すつもりだが、20％は明確なアイデアをもっていない。さらに8％は、法律の期間延長によって決定を先送りできると確信している。結局のところ約2万8,000の小学校以上の公立学校は、それぞれ自力で適応しなければならないだろう。
ただ、本当の問題は別のところにある。当の教師たちに、どのようにオンラインツールやプログラム言語を使いこなすかを教えることだ。この方面で活動しているコミュニティは存在する（例えば「Porte aperte sul Web」というサイトがある。しかしこうした人々の努力は、まだイタリアの公立学校の教師70万人すべてに浸透することができていない。
2013.11.10 WIRED
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